前号で柱状改良を杭のように表現していましたが、下の表にあるように、「直接基礎事業」に分類されるもので、杭基礎地業ではありません。ただし、地震や地盤沈下等に対して、建物を安全に維持するという目的は同じです。建物の規模や地盤の状態に応じてどのような基礎事業を選択するかということになります。
支持層の深度が30mの敷地に工場や倉庫を建築する場合、鋼管杭や既成コンクリート杭、場合によっては現場打コンクリート杭などを選択することになりますが、例えば重量鉄骨の2階建て延べ400坪の倉庫を建てようとすると、建築工事費に占める杭工事の比率はある程度高くなります。一方、同じ条件の地盤で、6階建て延べ2000坪の倉庫を建てる場合は、400坪の倉庫に比べると杭工事が占める割合はかなり少なくなると考えられます。
地盤の悪いところで、坪単価の安い倉庫を計画する際に、突き当たる壁となります。最近、ロングスパンの木造倉庫も増えてきています。木造の場合、杭工事が不要となるケースも多く、地盤の悪いところにおける倉庫の提案では有効になると考えています。
